通常、新薬（先発医薬品）が開発されるまでには10数年もの年月と、数100億円もの費用が必要となります。その負担を補償するため、新しい有効成分は特許で守られており、開発した製薬会社が特許期間の20～25年間、独占的に販売することができます。その後、特許期間が切れて、他の製薬会社から製造・販売される薬のことを、後発医薬品、別称ジェネリック医薬品（※）と言います。
特許が切れていない先発医薬品にはジェネリック医薬品はありません。一方で、1つの先発医薬品に20以上のジェネリック医薬品が販売されていることもあります。

日本での後発医薬品のシェア（数量ベース）は約17％で、欧米諸国の40～50％に比べるとまだ普及しているとはいえません。欧米並みに普及すれば約1兆円の薬剤費が節減できるとの試算もあり、使用を促す取り組みが進められてきました。
まず、2002年4月の診療報酬改定で、医療機関はジェネリック医薬品を院外処方することで処方箋料に2点（20円）加算でき、薬局では情報提供料として10点（100円）などが請求できるようになりました。啓発広告などにより認知度も高くなってきましたが、処方を受けるには、薬の一般名か、ジェネリック医薬品の具体的な商品名を書いてもらわなければならず、先発医薬品の商品名での処方が通例である医療現場にはなじまないこともあり、普及は進みませんでした。
そこで、2006年4月から処方箋の様式が変更され、医師が処方箋の「後発医薬品への変更可」という欄に署名すれば、先発医薬品の商品名で書かれていても、ジェネリック医薬品に変更することが可能となりました。

医師に「ジェネリック医薬品で処方してほしい。」と率直にお伝えになればよいのですが、なかには医師への遠慮から言い出せない方もいらっしゃることでしょう。そういう場合は、受付窓口のスタッフや看護師に伝言を依頼したり、また『ジェネリック医薬品お願いカード（※）』を窓口に提出したりして意思表示する方法もあります。

新しい病気や、今まで治療ができなかった病気を治す新薬の開発を進める事は非常に重要です。一方、個人の医薬品を節約し、国全体の医療費を削減する後発医薬品の役割も大きく、この2つの医薬品を必要に応じて使い分けていくことが今後の医療のスタンダードになっていくでしょう。また、ジェネリック医薬品の使用は、医療費の節約だけではなく、患者が主体的に治療に参加するきっかけにもなります。疑問や要望は積極的に伝え、より納得できる治療を受けましょう。